米国の自動車市場で海外企業が初めて販売1位の座についた。主人公は日本の自動車企業、トヨタ自動車だ。
4日（現地時間）のウォールストリートジャーナル（WSJ）や日本経済新聞などによると、トヨタ自動車は昨年、米国市場で計233万2000台の自動車を販売して販売量トップになった。これは、ゼネラルモーターズ（GM）より11万台、フォード（1～11月）よりも40万台程度多い数値だ。
ゼネラルモーターズは1931年にライバル社のフォードを抜いて米市場で販売量1位になって以来、89年間守ってきたホームグラウンドの王座をトヨタ自動車に明け渡すことになった。米国で海外の自動車メーカーが首位になったのは初めてのことだ。
トヨタが米国市場で1位になったのは、昨年の新型コロナ事態で浮き彫りになった供給網の悪化に対応したためだという分析が出ている。車両向け半導体の不足事態を受け、大半の自動車メーカーは需要増加に対応できずにいるのが現状だった。
半導体供給難で数回にわたって随所の稼動を中断せざるを得なかったGMは、昨年、米国市場での販売量が前年より12.9%急減したが、半導体供給網問題にうまく対処したトヨタはむしろ販売量を10.4%増やすことができた。
同紙は「トヨタも北米地域で月間数万台規模の減産を行ったが、生産可能な車種を再検討し、こまめに生産調整を行ったおかげで工場の長期稼働中断を避けることができた」と説明した。
昨年のトヨタの成長をけん引した車種は「カローラ」や「カムリ」などの乗用車だったとブルームバーグ通信は報道した。米国市場における「カローラ」の販売量は5%、「カムリ」の販売量は6.5%それぞれ増加した。
トヨタの米国販売責任者のジャック・ホリス首席副社長は記者団との通話で「1位を維持するのは私たちの目標でも、優先順位でもない」と線を引いた。
その反面、GMは「昨年は利益の最大化に集中した」とし、「半導体の供給難が解決すれば売上も向上するだろう」と自信を示した。半導体不足が緩和し、GMが次第に生産ペースを上げて今年はGMが再びトップの座を取り戻す可能性が高いと、日本経済新聞は展望した。
トヨタ以外の海外自動車メーカーも米国市場で善戦を繰り広げた。日本のホンダは昨年の米市場で前年比8.9%増の147万台を販売し、韓国のヒュンダイ自動車は73万8081台を販売して前年比で19%増加を記録した。このほか、マツダ、フォルクスワーゲン、BMWが米国で良い実績を見せたとリサーチ会社「コックスオートモーティブ（Cox Automotive）」は推定した。
一方、コックスオートモーティブの集計結果、昨年に米国市場で販売された新車は計1490万台で、前年比2.5%増加した。これは新型コロナ事態直前の5年間の平均値である1730万台には大きく及ばない。半導体の供給難が一部続くという見通しが出て、今年の米国自動車販売量も1520万台から1600万台の間と予想されるとCNBCは付け加えた。
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